人身傷害保険はその補償範囲の面で、ぱっくり二つのグループに分かれます。

 交通乗用具を人身傷害の補償範囲から廃止した会社と、残している会社です。

 飛行機や船、またはエレベーターや人力車での事故は、それなりにレアケースです。やはり、自転車単独事故、自転車同士の事故でも人身傷害が適用される、(以下、赤字で示した)日新、全労災、三井住友、あいおい、AIGの会社の優位性が引立ちます(この保険の収支も赤字にならないとよいのですが)。

 とくに、ご主人が自転車通勤をしている、子供さんが自転車を乗り回している・・・このようなご家族は、絶対に日新、全労災、三井住友、あいおい、AIGを選ぶべきです。乗合代理店さんにとって、お客様にお勧めする保険会社を選ぶ際には重要ポイントと思います。
 
○ 交通乗用具を廃止した会社、対象外の会社

東京海上日動
損保ジャパン日本興亜
朝日火災
セコム損害
セゾン火災
ソニー損保
そんぽ24
イーデザイン
共栄火災
JA
大同火災
アクサ損保
SBI損保
チューリッヒ
三井ダイレクト

 
 

相手が自動車なら、「車外特約」をつけていれば自転車搭乗中も補償の対象となります。

 
○ 交通乗用具を堅持している会社 
(交通乗用具特約等、特約をフルセットする必要があります)

日新火災
全労災
三井住友
あいおいニッセイ同和
AIG損保

 
  

自転車単独事故や自転車同士

  
 
  

加害自転車による被害事故でも

  
 保険会社選択を「人身傷害で自転車事故が補償されるか?」だけで選ぶへきでしょうか? いえ、支払条件も各社微妙に異なり、約款はおよそ3グループに分かれます。さらに、掛金の比較もしたいところでしょう。単純に優劣の選択はできないものですが、交通事故の中でも、自転車は被害事故が非常に多く(稀に加害事故もあります)、交通乗用具を残している会社は、その点で優れていると言えます。

 しかし、リーディングカンパニーである東京海上日動、続く損保ジャパン日本興亜までも、何故、交通乗用具を廃止したのでしょうか?

 明日が、いよいよ本題です。
 

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