先日の出来事ですが、いつもご指導いただいている整形外科医から、ご指摘(ぼやきかな)を受けました。

医師: 「最近、弁護士からの診断書等の依頼が増えているのですが・・・どうも一方的に『診断書を書いて下さい』、『意見書をお願いします』等々、的が絞れてない依頼が多いです。何が必要なのかわからなくて困っているのです。」

秋葉: 「先生、すみません」 (私が謝ることではないですが・・)

医師: 「いえ、秋葉さんは具体的な請求、最小限の依頼なので、こっちの負担もなく助かります。」

 物腰柔らかい先生なので、このような言い方ですが、これは明らかに苦言です。

 またお世話になっている他県の先生からも・・

医師: 「先日、『関係書類全部下さい』、『ケガの因果関係を証明して下さい』など言ってくる弁護士がいて、本当に困っています。」

 つまり医証の収集について基礎的な知識もなく、「医師に丸投げ」のような無茶な依頼をしている様子が浮かびます。これでは医師もたまりません。医師は平素、患者の治療に全力を注いでいます。後遺障害のことなど2の次3の次です。したがって必要最低限の資料を依頼する、さらにこちらでできること、書類や必要事項は用意するなど配慮が必要です。この点私たちは医師をとても大事にしています。しかしながら医師はこのような一部の代理人(法律職者)に辟易させられています。患者はもちろん、代理人も医師にできるだけ負担をかけないようにしなければなりません。 医療立証をするためには、医師との打ち合わせを短縮するための医療知識、そして医師の仕事を理解した上でのマナーが必要です。これができない弁護士、行政書士は医師から相手にされないと心得るべきです。